第１．甲の罪責
１．仏像に係る詐欺罪（２４６条１項）の成否を検討する。
(1) 甲は、代金支払というＶの仏像交付の判断の基礎となる重要な事項を偽ったから、欺く行為がある。
(2) 仏像は密輸品であるが、事実上の所持に要保護性がある以上、詐欺罪の客体となる（元軍用アルコール騙取事件判例参照）。
(3) 「交付」は、処分意思に基づくことを要する。Ｖは「先に仏像を引き渡しても代金を受け取り損ねることはない」と考えていた。これは、売買の先履行と評価できる。従って、引渡しはＶの処分意思に基づくものといえ、「交付」に当たる。
(4) 仏像は１個で、風呂敷に包んで持ち運び可能であって、Ｖの処分意思に基づいて甲に引き渡されたことからすれば、Ｖから甲への引渡しの時点で仏像の占有移転が生じ、詐欺は既遂となる。
(5) また、甲は、売買を装いつつ、代金を支払わずにこれを入手しようと考えていた以上、故意及び不法領得の意思が認められる。
(6) 以上から、甲に詐欺罪が成立する。
２．Ｖをナイフで突き刺す行為につき強盗殺人未遂罪（２４３条、２４０条）の成否を検討する。
(1) ２４０条の「強盗」とは、強盗犯人を意味し、少なくとも強盗の実行に着手したことを要する。本件で、Ｖをナイフで突き刺す行為は反抗を抑圧する暴行であり、Ｖは１人で来たこと、甲が身元を偽っていることから、Ｖを殺害すればその相続人等による仏像の返還及び代金請求が事実上不可能となることを考慮すると、刺突行為の時点で２項強盗の実行の着手がある。よって、甲は「強盗」に当たる。
(2) ２４０条は殺人の故意ある場合も含み、強盗が殺人の故意で人を死亡させるに至らなかったときは、財産上の利益の移転の有無にかかわらず未遂となる。本件で、甲は殺意をもってＶを刺突したが、死亡させるに至らなかったから、強盗殺人未遂罪の構成要件に該当する。
(3) もっとも、正当防衛（３６条１項）とならないか。
ア．甲は首元にナイフを突き付けられていたから、侵害が現に存在しており、急迫性がある。
イ．防衛行為者が不正の行為により自ら侵害を招いたものといえる場合であって、侵害行為が防衛行為者による先行行為の程度を大きく超えるものでないときは、反撃を正当とする状況を欠くから、正当防衛は成立しない（判例）。本件では、甲の不正な詐欺行為によりＶの侵害を招いたといえるが、上記アの侵害は、刃体の長さ約１５センチメートルのナイフによるもので、首は人体の枢要部であるから、生命に対する侵害であって、先行する詐欺の程度を大きく超えるから、これにより直ちに正当防衛は否定されない。
ウ．「防衛するため」というためには、防衛の意思が必要である。攻撃の意思が併存しているからといって、防衛の意思を欠くということはできないが、防衛に名を借りて積極的加害行為がされた場合には、もはや防衛の意思は認められない（判例）。甲には、仏像の返還や代金の支払を免れる意思があったものの、自分の身を守ることも意図していたから、防衛に名を借りて積極的加害行為がされたとはいえない。従って、防衛の意思が認められる。
エ．「やむを得ずにした行為」とは、防衛手段として必要最小限度のもの、すなわち、相当性を有する行為をいう（判例）。本件で、Ｖは６８歳と高齢で、身長１６０メートル、体重５３キログラムと小柄である。これに対し、甲は２８歳と若く、身長１７８センチメートル、体重８２キログラムと大柄であった。これを考慮すると、防衛手段としてはＶからナイフを取り上げて取り押さえる程度で足り、取り上げたナイフでＶの腹部を突き刺すことは必要最小限度を逸脱し、相当性を欠く。よって、「やむを得ずにした行為」とはいえない。
オ．従って、正当防衛は成立せず、過剰防衛による裁量的減免の余地があるにとどまる（３６条２項）。
(4) 以上から、甲に強盗殺人未遂罪が成立する。
３．前記１の詐欺罪と前記２の強盗殺人未遂罪は、法益及び犯意の共通性から、包括して重い強盗殺人未遂罪１罪として評価する。
４．よって、甲は、強盗殺人未遂罪の罪責を負うが、裁量的減免の余地がある。
第２．乙の罪責
１．前記第１の１及び２の各罪について甲との共犯は成立しない。なぜなら。共謀も幇助の故意も認められないからである。
２．仏像の保管につき盗品等保管罪（２５６条２項）の成否を検討する。
(1) 仏像は、詐取物であるから、「財産に対する罪に当たる行為によって領得された物」（盗品等）に当たる。また、仏像は密輸品であるが、なおＶの所有に属する以上、追求権が及び、盗品等罪の客体となる。
(2) 盗品等保管罪は継続犯であるから、盗品等の認識なく保管を開始し、知情後も保管を継続した場合には、知情後の保管について盗品等保管罪が成立する。本件では、乙が甲から電話を受けた後から第三者に売却するまでの２週間の保管について、盗品等保管罪が成立する。
３．甲に無断で仏像を第三者に売却した行為について、甲に対する横領罪（２５２条１項）は成立しない。なぜなら、盗品等の保管に係る委託信任関係は刑法上保護に値しないからである。
もっとも、密輸品であっても仏像はＶの所有に属する以上、乙による仏像売却は、「占有を離れた他人の物」の横領に当たり、Ｖに対する占有離脱物横領罪（２５４条）が成立する。その後の代金費消は共罰的事後行為である。
４．前記２の盗品等保管罪と前記３の占有離脱物横領罪は、法益及び犯意の共通性から包括して重い盗品等保管罪１罪として評価する。
５．よって、乙は、盗品等保管罪の罪責を負う。
以上